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買い物から妊娠を推測する企業

しばらく前に草思社『超監視社会』という本を買いました。インターネットを利用することによりどんな風に個人の情報が捕捉されているか、企業や政府(主にアメリカ政府)がどのように個人を把握、監視しているかが書いてあります。
http://www.soshisha.com/book_search/detail/1_2237.html
まだ読み切ってはいませんが、すでに相当な個人の監視ができるようになっているのだ、と分かりました。

企業が個人の状況を把握している例として、未成年の娘に妊婦用品のクーポンが送られてきて「うちの娘に妊娠を奨めるのか」と企業へ抗議した父親の話がありました。
ところが実際に娘は妊娠していた、というものです。

妊娠している人を顧客にしたら、妊娠中の用品はもとより、その後のベビー用品まで数年に渡って買い物をして貰える見込みがあります。
そこでその企業は購入品のパターンから妊娠を推測し、買い物をして貰えるようにメールクーポンを送る、というセールス方法を採りました。
その後は余りにピンポイントで妊婦・子ども用品のセールスをすると不快に思う人が出るので関係ない商品の宣伝を混ぜるように「改善した」そうです。

注のURLを見たら、本文の基になったニューヨークタイムスの記事が残っていました。
http://www.nytimes.com/2012/02/19/magazine/shopping-habits.html

アメリカ政府を例に情報機関が行っている個人の監視の実態が書かれています。
個人の監視に使われるのが嫌でも今からスマホやネットを手放すのは困難です。
それでも問題意識は持っておこうと思います。
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